令和7年度 V2HのCEV補助金を施主個人で申請してみた

我が家では最近、ファミリーカーとしてEVであるヒョンデのインスターと、ニチコンのV2Hを購入しました。イラン情勢の悪化に伴い、原油流通の不透明感が高まる中、太陽光 × EV × V2Hの組み合わせは安心感のある組み合わせだと感じています。

我が家ではV2H機器としてニチコンのES-T3V1の設置を行いました。総額約155万円かかったこの工事のうち、国（CEV：次世代自動車振興センター）の補助金と東京都の補助金を併用することで、実質負担額を約30万円に抑えることができました。また、いずれの申請も、工務店の支援を受けながら、施主個人が行いました。

この記事では、V2Hにかかる補助金のうち、CEV補助金申請のTIPSをお伝えします。

www.cev-pc.or.jp

※なお、この記事は令和7年度助成金の経験を元にしています。助成金のスキームは毎年異なるのでご注意ください。

全体の流れ

1. EVの購入（発注）
2. 工務店からV2H設置工事の見積もり取得
3. 国への交付申請
4. 交付決定通知書の受領
5. 工務店との正式な契約・着工・支払い
6. 国への実績報告
7. 補助金の受領

各所について補足します。

交付申請期間は夏の2ヶ月間のみ

補助金受領のためには事前申請をする必要があります。この期間が8~9月の2ヶ月間と限られています。また、助成金は単年度予算なので、毎年度あるとは限りません。毎年6~7月頃に対象となるページが公開されるのをウォッチする必要があります。

助成対象の機器を選定すること

CEV補助金の対象となるV2H機器は毎年異なります。対象となる機器は毎年度の助成金ページにPDFが貼られますので、機器選定の前提として確認しておくことが必要です。

工務店からの見積もりの有効期間は3-4ヶ月必要

大きな流れとして、事前申請→交付決定→実際の契約・工事→実績報告→助成金受領、となります。交付決定の前に工務店と契約してしまうのはアウトです。つまり工務店から見積書を取得してから実際の契約まで、一定のリードタイムが生じます。私の場合、この間1ヶ月強の時間が必要でした。工務店から見積書をいただく際、事情を話した上で見積書の有効期間を長め（3ヶ月ほどあれば安心）に設定頂く必要があります。

見積書や請求書のフォーマットは国と都の制約に合わせること

見積書や請求書には、V2H機器の設置対象となる建物の名称など、助成のルールから課せられる必須の記載事項があります。特に国と自治体両方の助成金を取得する場合、助成元によってこのルールが異なるため、全てのルールを網羅したフォーマットにすると無駄が省けます。国の補助金の場合、CEVのホームページに「資料例・記入例」が丁寧に掲載されているので、それを工務店に事前に送り、協力を仰ぐと良いでしょう。

見積もりはかなり細かく内訳を記載頂く必要があります。また細かい点ですが、金額の端数などを値引き頂く場合、その値引きが機器代、工事費など、どの費目からの値引きなのかを明らかにする必要があります。

工務店とのパートナーシップが不可欠

これまで記載した内容から伺えるように、助成金の取得にはルールに合わせた契約関係書類が必要になり、個人での申請においては何度か工務店とやり取りする必要があります。工務店からしたら、本業ではない経理関係書類を何度か作り直させられる羽目になるので、やや面倒な客になることはやむを得ません。

個人で補助金申請する際は、それを覚悟の上、工務店と良い関係を維持しながらプロジェクトを進める心配りが必要となります。そのためには後戻りが少なくなるよう、助成のルールは自身でしっかり読み込むことが必要です。

EVの車検証が実績報告までにあること

CEV補助金によるV2Hの助成の受領は、申請者がEV/PHEV（EV等）を保有していることが前提条件です。具体的には、事前申請時までにEV等の発注が完了し、実績報告時までにEVの車検証を入手していることが必要となります。それぞれエビデンスの提出が求められます。

EVのCEV補助金と別のアカウントが必要

CEV補助金の申請は全てオンラインで完結します。おそらくV2Hの助成を受ける方はEV等の購入時に同じくCEV補助金を受けている方が多いと思いますが、細かい点ですがEV等の補助金申請とは別のアカウント発行が必要になります。

CEV補助金申請画面イメージ

まとめ

全体の流れや書類作成時に気をつけることはありますが、CEV補助金は細かい不備問もほぼなく、プロセス全体がオンラインで完結するため、そこまで難易度は高くなかった印象です。助成金額も大きいため、工務店の協力を得ながら挑戦してみることをおすすめします。

国の助成金決定通知